仮想通貨リップル（Ripple 通貨名XRP）が開催する国際会議が「SWELL（スウェル）」なります。
リップルはリップルのネットワーク（ブロックチェーン）を使った銀行間の低コストかつ迅速な送金システムを世界的に進めており、この会議はリップルにとって大変重要な会議と言えます。
果たしてリップルの取り組みは価格高騰の要因となり投資のチャンスとなるのか
会議には第１回目として元FRB議長のバーナンキ氏や、インターネットの生みの親であるティム・バーナーズ＝リー氏、そして第２回には前アメリカ大統領クリントン氏も参加しています。
この記事の目次
これまでのスウェルの会議について
| 会議 | 日時 | 主な参加者 |
|---|---|---|
| 【第１回】スウェル | ２０１７年１０月 | バーナンキ |
| 【第２回】スウェル | ２０１８年１０月 | クリントン |
| 【第３回】スウェル | ２０１９年１１月 | チャン・ヘンチー |
【第１回】主なSWELL（スウェル）の参加者について
元FRB議長のベン・バーナンキ氏
ベンジャミン・シャローム “ベン” バーナンキ（Benjamin Shalom “Ben” Bernanke、1953年12月13日 – ）は、アメリカ合衆国の経済学者。専門はマクロ経済学である。第14代連邦準備制度理事会 (FRB) 議長（在任：2006年 – 2014年）
1979年からはスタンフォード大学経営大学院で教鞭をとる一方、ニューヨーク大学で客員教授職にもついている。1985年、プリンストン大学経済学部教授に就任し、日本銀行の政策がいかに間違っていたかを研究[6]。1996年から2002年までのあいだは学部長も務めた。またこの間、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスでの金融理論・金融政策の講義を行っているほか、マクロ経済学の教科書を3冊、ミクロ経済学の教科書を1冊執筆、全米経済研究所の金融経済学における教程監督、アメリカン・エコノミック・レビュー誌編集者などを歴任している。特にデフレ史の研究に優れ、友人であり同僚でもあったポール・クルーグマンとともに、インフレターゲットの研究者として名を高める。
2009年3月から1年間、住宅ローン担保証券などを1.75兆ドル買い入れる量的緩和第1弾（QE1）を、2010年11月から2011年6月には米国債を6000億ドル買い上げる量的緩和第2弾（QE2）を、2012年9月からは期限や総枠を設けない無制限な量的緩和第3弾（QE3、「無制限緩和」[19]）を実施した。ーウィキペディア
FRBとは日本で言えば日銀にあたり、重要な政策金利を発表したりする機関になります。つまりそこで議長を務めた方です。SWELLでは一番のキーパーソンと言えます。
インターネットの生みの親であるティム・バーナーズ＝リー氏
ティモシー・”ティム”・ジョン・バーナーズ＝リー（英語: Timothy “Tim” John Berners-Lee, 1955年6月8日 – ）は、イギリスの計算機科学者。ロバート・カイリューとともにWorld Wide Web（WWW）を考案し、ハイパーテキストシステムを実装・開発した人物である。またURL、HTTP、HTML の最初の設計は彼によるものである。メリット勲章（OM）、大英帝国勲章（KBE）、FRS（王立協会フェロー）、FREng（王立工学アカデミーフェロー）、FRSA（王立技芸協会フェロー）を保持する。
1994年、マサチューセッツ工科大学に着任した直後 World Wide Web Consortium(W3C)を設立。WWWの仕様や指針、標準技術を策定・開発することで、WWWの可能性を最大限に導くことを目的としている。1999年、MITコンピュータ科学研究所内の 3Com 創業者会会長に就任。2004年12月にはサウサンプトン大学電子コンピュータ科学部の学部長兼教授に就任し、次世代のWeb技術として、Semantic Web技術の標準化を進めている。ーウィキペディア
インターネットの生みの親とも言われているティム・バナーズ氏
経済学者 ジーンスパーリング氏
1988年大学院を飛び出して大統領選のデュカキス陣営に参加したほどの政治好き。’90〜91年クオモ・ニューヨーク州知事の経済顧問を務めた。’92年大統領選でクリントン陣営の経済政策チームに参加。’93年1月からクリントン政権の国家経済会議(NEC)副議長、’97年1月〜2001年同議長を務め、財政黒字を達成した。その後は米財務省の顧問を務めていたが、2011年1月オバマ政権で再びNEC議長に任命される。ーコトバンク
イーサリアムの開発者ビタリク氏
イーサリアムの開発者であるビタリク氏も会議に参加します。
仮想通貨関連の人では最も注目を集めている人物といえます。彼は最近もOmisego（オミセゴー）とアジア圏の決済システムを目指した仮想通貨についても積極的に参加しており、それがオミセゴーの認知にも広がり通貨の価格高騰の原因の一つといえます。 また最近はオミセゴーはタイ政府からフィンテックの分野で表彰を受けています。
【第２回】主なSWELL（スウェル）の参加者について
第２回のスウェルの参加者で大きな話題を読んでいるのが元アメリカ大統領のクリントン氏
“In a modern world you need a way of determining that and hedging against it without killing the goose that laid the golden egg. That means you have to be clever about what regulatory or other structures that you set up.”
会議では以上のようなコメントを行なっています。
ITバブルの初期からバブルまでアメリカののトップとして見てきた彼は、「ブロックチェーンは所得や国境などの境界を越えて影響しうる。」と好意的な姿勢を示し、「仮想通貨は金の卵を生むガチョウ。規制でそれらを殺さないように気をつけるべきである。」との見解を示しました。
第２回会議の動画は以下のとおりです。
【第３回】主なSWELL（スウェル）の参加者について
大々的にカウントダウンイベントを開催した2017年の「第1回SWELL」、クリントン元米大統領などを豪華ゲストを招いた「第2回SWELL」と比較すると若干おとなしめの布陣であるが、過去1年間の仮想通貨市況を踏まえると、”過度に期待を煽らないスタンス”の方が今の市場環境には好都合と言えるかもしれない。 [
株式市場と同様、イベントに合わせて思惑買いばかり先行すると、市場期待に届かなかった場合の反動も大きくなりやすいからだ。ーコインポスト
リップルの今後について
これまでご紹介してきましたが、リップルは国際間の銀行取引でこれまでの取引を変える画期的な取り組みを行っています。
ここで一つ言われているのが、通常仮想通貨は管理者がいない個人間の取引であり、リップルが主に活動を行っているのが管理者がある銀行間の取引です。（個人間でもリップルの取引はもちろん可能です。）
銀行口座を持たずとも送金が可能な仮想通貨の技術と今後相入れるのかという意見もあります。
銀行が管理主体としてこれまでの送金をより安くそして迅速に送金できることも一つの未来として求められているのも確かです。
もちろんどのサービスがより必要なのかも含めてより、ユーザーが求めているものということが影響してきます。
銀行が仮想通貨を脅威として考えているのも理由としてあり、銀行なりに仮想通貨以上のサービスをユーザーに提供するしか生き残る方法はないのではないでしょうか。
また加えてリップルは銀行間取引だけでなく、決済手段としても、中国市場のご紹介で説明した通り可能性を持っており、今度も最も注目していきたい通貨の一つと言えます。
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