仮想通貨ビットコイン（bitcoin 通貨名BTC）の２０１８年相場は値上がりをするのか？多くの人が投資をするチャンスに注目をしています。
２０１７年末にビットコインは２００万円を超える大きな値上がりを見せ、１年間で約１４倍の値上がりを記録し、その他のイーサリアム、リップルなどのアルトコインと共に世界的に大きな注目を集めました。
年内に１１００万円という予想も専門家より出ており、この記事ではビットコインの専門家の価格予想とその要因についてご紹介していきます。
この記事の目次
２０１７年のビットコインの値上がりについて
上のグラフはビットコインの２０１７年の値上がりを示したものです。
約１５．４倍もの値上がりを記録しています。
専門家の予想で高いもので、２０１７年は５０００ドル（５５万円）と出ていましたが、はるかにそれを超える水準まで上昇しています。
２０１７年末のビットコインの価格上昇には好材料が
２０１７年末のビットコインには以下の要因が影響しています。
- 世界最大の先物取引所CMB等の先物上場。
- 2018年のETFの期待感
- 世界最大級の銀行JPモルガンも先物検討
- 機関投資家の参入の期待
- 値上がりによるビットコインの認知度の上昇
各専門家の予想について
国内で有名なビットコイン研究所の大石氏の予想▼▼
肝心の今年の予想ですが、やや保守的に、
・３５０００（約３８０万円）ドルと予想します。ービットコイン研究所
と２０１７年の2300ドル予想から大きく上方修正した価格を言われています。保守的にと発言されているところを見ると本当はもっと上がる可能性があるということでしょうか。 ２０１７年１月では１８０万円から１９０万円でビットコインは価格推移をしており、２０１７年の値上がりの倍率１４倍から見ると確かに保守的と言えると思います。
In other predictions for the New Year, well-known stock analyst Ronnie Moas thinks Bitcoin could hit a $28,000 high in 2018. Like McNamee, Dr. Julian Hosp, the co-founder of TenX, sees more extreme volatility for the coin, saying the price could reach as high as $60,000 or as low as $5,000 in the coming year.ーcointelegraph
翻訳→新年のビットコインの価格予想として、株のアナリストとして知られるローニーモアス（Ronie Moas）氏は２０１８年に２８０００ドル（約３００万円）と予想した。そして、tenX（仮想通貨）の創始者である、McNameeとDr.Julianは大きな取引量を予測し、高くて60,000ドル（６６０万円）もしくは低くて５０００ドル（５５万円）とした。 ＊５０００ドルはビットコインが政府の規制に合った場合などを想定してと思われる。
仮想通貨界隈で注目を集める未来予測プログラムの開発者、クリフ・ハイ氏がラジオ番組に出演し、2018年以降の相場予測を行った。それによると、ビットコイン価格は年内に1100万円（10万ドル）を突破するという。
ウェブボットのデータでは、いま世界人口の1.2％程度の人々が仮想通貨市場に投資しているとある。しかし2018年には、これが13.8%に拡大する。新しい人々が一気に仮想通貨市場になだれ込むのである。
・これが引き起こす価格の上昇は激しい。まず710万円（6万4000ドル）まで上昇し、その後2018年内に1100万円（10万ドル）を突破するとある。だがいつものように、710万円の水準に達すると30％を越える調整があることは間違いない。ーマネーボイス
その他の専門家の予想
・米調査会社のトレフィス氏「年内に１万ドル（１１０万円）」
・調査会社ファンドストラットのトム・リーは「年内に２万５千ドル（２７０万円）に達する。」
・ジャーナリストMax Keizerは「２０１８年末までに１０万ドル（１１００万円）の可能性がある。」
・SaxoBankのアナリストKay Van-Petersen氏「半年から１８ヶ月以内に５万ドル（５５０万円）から１０万ドル（１１００万円）の達する可能性ある。」
２０１８年のビットコイン価格の要因ついて
ビットコイン価格の要因については重要なものは以下のものが言われています。
- セグウィット対応ウォレットの導入。
- 機関投資家の流入
- ビットコインのETFの上場
- ライトニングネットワークの導入
- 大手企業の取引所の参入
セグウィット（Segwit）対応ウォレットの導入
セグウィットはビットコインの取引量の本来１メガを拡大するために２０１７年８月に導入されました。しかしながらセグウィットを使った取引にはセグウィット対応のウォレットを導入する必要があり、取引所を含めまだその導入が遅れている状況となっています。
Perhaps even more importantly, several major Bitcoin services — like Coinbase — plan to upgrade to SegWit in 2018 as well. Since such services account for a large chunk of all transactions on the Bitcoin network, this could significantly decrease network congestion, thereby decreasing average transaction fees and confirmation times, even for those who do not use these services.-bitcoinmagagine
翻訳→幾つかの主要なビットコインサービスを提供しているコインベース（Coinbase）などは２０１８年にセグウィットにアップグレードする予定となっています。ビットコインの取引量が拡大し、支障出るようになってる現状の解決策として、セグウィットはネットワークの混雑を減少させ、取引手数料を安くし、そしてマイナーの確認時間を減らすことが可能です。
https://bitcoin-newstart.com/bitcoin-price-45man-0814
機関投資家の参入で取引が増える
Already, after mostly laughing, then shunning, then finally taking note, the Wall Street-types have been forced to pay attention to Bitcoin. It has led to more institutions either accepting Bitcoin or even joining the fray.
The likes of CME and CBOE taking up Bitcoin futures are indicators of this.
“Our institutional investor base is very interested in learning more and getting exposure,” said Michael Graham, a Canaccord Genuity analyst, said.
“With the regulated futures markets going live in 2017, the stage is set for ETFs to gain approval in 2018,” Nolan Bauerle said. “In fact, the CBOE filed for six cryptocurrency ETFs at the end of 2017 which could go live in 2018. This would dramatically increase how institutional investors can get exposure.”ーcointelegraph
翻訳→ウォール街の投資家たちはビットコインに注目しています。機関投資家がビットコインを受け入れるのか、値動きの相場に参加するのか。 CMEやCBOE（シカゴ先物取引所）はビットコインの先物を採用した。 「私たち機関投資家は基本的にとてもビットコインについて学習することやそれを投資に発展させることに興味を持っています。」「２０１７年にビットコイン先物が規制され、そして、２０１８年のETFの承認に向け準備が整った段階です」ノーランは「実際にCBOEは６つの仮想通貨ETFについて２０１８年にリリースさせるため、準備をしていた。このことは機関投資家がいかにビットコインを投資先として考えるか劇的に増加させることになるでしょう。」
機関投資家はビットコインの値上がりに大きな興味を持っており、もしビットコインなどの仮想通貨のETFが採用されると、機関投資家の投資先としてビットコインに注目が集まるのは言うまでもありません。
機関投資家の資金が投資先として集まればビットコインの価格が上昇する影響は大きいのではないかと思います。
ビットコインETFの上場の可能性。
ETFとは▼▼
ETFとは、特定の指数、例えば日経平均株価や東証株価指数（TOPIX）等の動きに連動する運用成果をめざし、東京証券取引所などの金融商品取引所に上場している投資信託です。
市場急落時に、売買シェアが上昇し、純資金流入となった銘柄として注目されたのが、ETFでした。市場の上がり下がりでパフォーマンスが容易に把握でき、運用の透明性が高いことが注目されました。ー日興アセットマネジメント
ニューヨーク証券取引所が年明け早々ビットコインETFの立ち上げ申請https://t.co/KcDUFaTZ7l
— 岡三マン (@okasanman) 2018年1月7日
これらＥＴＦが承認されれば、ＣＭＥグループとシカゴオプション取引所におけるビットコイン先物に続くビットコイン関連デリバティブ商品となる。
年明け早々に申請を提出したニューヨーク証券取引所の動きは、機関投資家によるビットコイン関連商品への関心を示すもので、米証券取引委員会の対応が注目される。
ビットコインのETF１年前に一度否認されました。その後ビットコインの価格が一時的に下落したものの、すぐに戻したという歴史があります。
ETFの上場はビットコインの歴史にとっても大きな物になる可能性が高いと言えます。 取引が増加すればそれは価格の上昇につながっていくからです。
▶（参考記事）ビットコインのETFが過去に非承認された時の記事です。
ライトニングネットワークの導入
ビットコインにライトニングネットワークの導入が現在検討されています。
ビットコインは現在多くの取引による「手数料が高くなっている」状況になります。送金のスピード、そして手数料を改善してくれる技術が「ライトニングネットワーク」と呼ばれているのです。
上の画像で、「Alice」から「Bob」にビットコインを送金する時に複数の人を介して送金をしているのですが、それを直接「Alice」→「Bob」に送金する技術をライトニングネットワークと呼んでおり、これまでの問題を改善する大きな技術と注目を集めています。
大手企業の取引所の参入
仮想通貨は「バブル崩壊」「オワコン」と一部では言われているのに
「ヤフー」「LINE」「メルカリ」「OKWave」「ぐるなび（決済）」「SBI」
が仮想通貨事業を計画している。仮想通貨が将来盛り上がらなければ、大手企業が参入するはずはないのでは。 事業者が増えれば利用者も増えていく
— 仮想通貨@オオヒラ (@pannajf) April 13, 2018
２０１８年７月時点では、SBIやDMM、GMOなどの大手企業がすでに仮想通貨事業に参入をしています。
今後「LINE」「ヤフー」「メルカリ」などが仮想通貨取引所として参入を予定しており、さらにFXや株の既存の顧客から仮想通貨投資への資金流入の可能性があります。
フェイスラインのCEOマークザッカーバーグも仮想通貨に注目
“There are important counter-trends to this – like encryption and cryptocurrency – that take power from centralized systems and put it back into people’s hands…I’m interested to go deeper and study the positive and negative aspects of these technologies, and how best to use them in our services.”-cointelegraph
翻訳→現在の重要な逆流的なトレンドは、暗号化と仮想通貨です。それらの力は中央集権化（政府による管理）したシステムから人々を取り戻すことができる力があると思う。話はそれの技術について深く研究したいと思います。私たちのサービスにベストな使いかたが何かを。
ビットコインの買い方について
ビットコインは、仮想通貨取引所で買うことができます。
国内の取引所で一番おすすめな取引所が「ビットポイント」になります。ビットポイントは国内では資本力No. 1で基盤が安定しており、仮想通貨が安く買えるということで、注目を集めている取引所です。
２０１８年ビットコインについて以前として大きな注目を集めている。
ビットコインについては以前として、ご紹介したような好材料のニュースが２０１８年に控えている状況となっています。
一部では政府によるビットコインの規制がどのように入るのかも注目されていますが、セグウィットとライトニングネットワークの導入により、取引スピードと、コストを改善することができ実用性が大きく向上することができます。
そして念願のETFがもし承認されれば、ビットコインの投資先の認知度についても飛躍的に高まり大きな資金が動く可能性があると言われています。
また、国内大手企業であるDMM,GMOやロシアも国家的にビットコインのマイニング事業に乗り出すなど２０１８年のビットコインをはじめとした仮想通貨にますます目が話せない状況と言えます。
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