暗号資産（仮想通貨）ビットコインが長期的に値上がりする理由について｜暗号資産（仮想通貨）の将来の可能性〜初心者からの運用方法

仮想通貨（暗号資産）であるビットコイン（bitcoin）が投資の対象として、これから長期的（将来的）に価格が上昇（上がっていく）していくことについて、その魅力をまとめてみました。

ビットコインについては、将来的に取引される理由、値上がりする理由（わけ）として、「暗号資産（仮想通貨）として２００９年に誕生した一番古い通貨」「デジタルゴールドとして安全資産の影響力」「将来的にライトニングネットワークによる取引の高速処理」など将来的に価値が注目され始めています。

なぜ依然として仮想通貨が注目されているのか。次世代の経済の流れを見ていくとその価値が分かるようになります。

この記事の目次

1 ビットコインは安全資産として影響力が高まってきている。
2 信用が仮想通貨の価値を決めていく
3 価格高騰の大きな可能性「ビットコインETF」
4 大口投資家の参入として大手企業の取引所が作られている。
5 ビットコインはなぜ盗まれても、取引され価格が上がってるのか。
6 これまでのビットコインのニュース
7 ビットコインの買い方について
8 まずは少額でもビットコインに触れてみると、世界を感じることができる

ビットコインは安全資産として影響力が高まってきている。

混乱が続くベネズエラでビットコインの取引高が過去最高を記録したことがサポート材料となっているのではという見方が出ている。

ベネズエラの法定通貨ボリビア（VES）に対する信用不安から、ビットコイニストによると、2日までの1週間にほぼ171億ボリビア（1972BTC）が換金された。グアイド氏は、ペトロ懐疑論者でビットコイン支持派として知られ、同氏の台頭によるビットコインを使ったベネズエラ経済の立て直しに期待する声が出ている。

実際に金融危機が発生したボリビアやアルゼンチンでは価格が暴落する法定通貨を手放し国民がビットコインを買う動きが出てきます。

このようにビットコインは『安全資産』としての影響力が実際に世界で高まっている現状があります。

安全資産として有名なのが現在のところ日本円と金です。

信用は通貨の価値と大きく関係しています。

近年経済危機として世界中に波及した『リーマンショック』でが、多くの貨幣が売られ、国に対する信用も大きく揺らいだ時期でした。

ビットコインが安全資産としての強みとは

・どの国にも管理されていない、世界的な通貨であること。

・個人で仮想通貨を保管できるということ。（秘密鍵があれば、ネットが繋がるところであればどこでも資産を復元可能）

・実際に金融危機が発生した国では安全資産としたの価値の影響力を発揮しており、ビットコインATMが普及していくなどの現状がある。

といことがあります。

現在皆さんもご存知のように日本とアメリカは多くの借金を抱えています。

日本の借金は１０００兆円と言われ、毎年増える負債の償還のため、税金や物がどんどん値上がりして行っているのです。

みなさんの給料は同じように右肩あがりでしょうか？　そしてそのツケは将来にわたってどんどん蓄えられているのです。

今後の将来を見据えて、通貨は分散させることが非常に重要なってきます。

世界的な決済システムを提供するペイパル（paypal）のceoはビットコインはデジタルのゴールドだと発言しています↓↓

“I’m not talking about a new payments system. It’s like bars of gold in a vault that never move, and it’s a sort of hedge of sorts against the whole world going falling apart.”-ccc

翻訳→わたしは新しい決済システムを話しているわけではありません。動かない安全資産としての金のようなもので、世界が不況に陥った場合に代わりになるものです。

信用が仮想通貨の価値を決めていく

経済を理解する上で重要なのは「政府」「組織」に対する信用というのは、長期的にみて下落傾向なっているということです。

日本の国で考えると

少子高齢化で働く世代の負担が増える。
賃金が増えず、人世代前の人よりも生涯賃金が減る。
物価（モノの値段）が昔と比べ上がっている。
退職金が減るため、自分で資産運用をするように国から制度が出たりしている。（iDeCoやNISA）など

などの問題があり、長期的に日本円について価値が減る可能性が大きくなっています。

ホリエモンが２０１８年７月に出版した「これから稼ごう（仮想通貨と未来のお金の話）」では、お金は価値によって創造されるという表現がされています。

政府が発行する法定通貨・・国の信用で取引されている。
仮想通貨・・・取引する人の信用で価値がついている。

ということが言われています。

もちろん先のことは誰にもわかりません。ですが現状を認識して私たちがするべきことは、将来に向けて何かを考えるということが重要なのです。

ホリエモン（堀江貴文氏）が注目する暗号資産（仮想通貨）の将来性と予想についてビットコインとはじめとする暗号資産（仮想通貨）投資に早くから目をつけて投資をしていたホリエモンこと堀江貴文氏。　やはり気になるのがホリエモンが現在持っている（保有）している仮想通貨資産（暗号通貨銘柄）。彼のおすすめの通貨とは何なのか。...

価格高騰の大きな可能性「ビットコインETF」

ETFとは上場投資信託と言われ、ある価格に連動している金融商品になります。

ビットコインETFでは、ビットコインの価格に連動するETFで、上場が承認されると取引に大きな影響を与えると言われています。

上の画像は、金がETF上場となった場合に価格高騰したチャートになります。

チャートを見ると金はETF上場後に前回の高値を超えていく価格上昇となっています。

ビットコインの最高価格はこれまで２０１７年１２月の２２０万円ですが、ETF承認となればそれ以上の価格（２２０万円）を上げていく可能性があると言われています。

このようにETFは審査が厳しいですが、上場されると信頼性が高まるのが特徴です。

ETFの詳しい内容については、「ビットコインETFとは？〜承認と上場の可能性、そして今後の将来性について」の記事を参考にしてください。

大口投資家の参入として大手企業の取引所が作られている。

現在国内・海外を始め大手企業が仮想通貨が取引できる取引所を設立しており、それが今後個人投資家・大口投資家の仮想通貨取引参入が増えてくると言われています。

国内の取引所（一部）は以下の通りです。

国内取引所	運営会社（親会社）
ビットポイント	株会社リミックスポイント（等賞二部）
GMOコイン	GMOインターネット株式会社（東証一部）
DMMビットコイン	合同会社DMM.com
コインチェック	マネックスグループ株式会社（東証一部）

そして今後参入予定の国内取引所は

楽天ウォレット（楽天）
メルカリ
LINE
オーケウェイブ

となっています。

海外注目の取引所

・Bakkt（バックト）・・・世界的な証券取引所であるニューヨーク証券取引所の親会社ICEが運営（２０１９年中の取引開始予定）

・NASDAQ（ナスダック）・・アメリカにある世界的な証券取引所（２０１９年中の取引開始予定）

このように世界的な証券取引所が仮想通貨が取引できる取引所を設立しており、今後さらに仮想通貨の取引が増えていくのではないかと予想ができます。

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ビットコインはなぜ盗まれても、取引され価格が上がってるのか。

ビットコインが盗まれたことで、以前大きな話題になったものが仮想通貨取引所である「マウントゴックス」です。

これまでビットコインは紛れもない資産としての位置付けから、ハッカーに狙われてきました。

デジタル上の通貨は一度盗まれるとほとんど戻ってこないという特性から、ハッカーは現金を盗むより、ずっとビットコインを盗む方がリスクが少ないからです。

一般の方は「ビットコインは盗まれるから危ない」という認識をお持ちのかたが多いですが、それは現金でも同じことなのです。

財布（現金）を外出先で、例えばカフェのテーブル置いたり、トイレに忘れたりすることは皆さんがいつも気をつけていると思いますが、それは「盗まれる可能性があるから」ということなのです。それって「ビットコインは盗まれるから危ない」と同じことではないかと思います。

現金を振り込ませる「振り込み詐欺」なども同じではないでしょうか？資産価値がある現金を盗むために行っているのです。銀行強盗よりリスクは低いですよね。

つまり　「盗まれる」＝「資産価値がある」

という考えが出てきます。

・ビットコインを含めて仮想通貨は盗まれてきていますが、それが仮想通貨が危ないというのではなく、取引所のセキュリティに問題があるというのが実際問題です。

これまでのビットコインのニュース

仮想通貨は国内だけでなく、全世界を結ぶネットワーク上の通貨といえます。

日本では仮想通貨は現在以前として「投資」としての見方が強く、それは日本の貨幣制度がある程度成熟しているという理由があります。

しかし、世界では自国の政府や紙幣が信じられない国や、極端なインフレーションで紙幣が紙くずのような価値になったりと、「紙幣」としての価値が無くなりつつあるところがあるのです。

そこで期待されているのが「ビットコインをはじめとした仮想通貨」ということになります。

以下世界各国の動きをまとめました。

中国が資本規制によりビットコインに注目

中国投資家が資本注入の方法としてビットコインを利用することが主流になっているとニュースになったが、既に中国当局によれば、規制が入っている段階だという。

中国は、何年もの間、ドル高・人民元安の体制を続けており、当局は価値の流出を阻止するよう行動してきた。投資家たちは、中国から資金を逃がすために、さらなる巧妙な方法を模索せざるを得ないような状況だ―ビットコインがそのためのメソッドになりつつある。　-contelegraph japan

先週、コインテレグラフは、インド政府による金の輸入と、金への投資に対して厳しい規制をかける規制案について取り上げたが、12月1日、中国もまた、海外への国内の資本流出を防ぐため、金輸入規制を強化している。

過去数ヶ月にわたって、中国人民銀行と中国政府は、資本規制のために厳しい財務規制を執り行っており、理財商品 (WMP) 、外国投資、海外送金に対しての規制を強化している。

現在、中国政府が人民元切り上げのために主に行っているのが金輸入の規制だ。中国政府は、これを、銀行や他の大手金融機関等による、海外の販売元から金を輸入する際に必要な政府へのライセンス申請などを拒否するなどして実現している。

中国には、主に、ビットコイン・マイナーの人口が多いことから、巨大なビットコインの店頭市場が存在している。仲介人や第三者を必要としない二者間によるビットコインの直接取引は規制を免除されているため、ビットコインは、中国においては、大部分の企業や投資家にとって、富を保護するための最適の方法として利用されている。-contelegraph japan

インドでビットコインの取引者が急増

LocalBitcoinsによると、インド国内でのビットコイン利用者が増加してきているようだ。Coin Danceで比較すると、LocalBitcoinsの週ごとのビットコインの取引ボリュームは、先週の1,630万ルピーと比べ、11月26日付で2,770万ルピー (INR)である。

今回の取引ボリューム増加の要因は幾つか存在する。1番大きい要因は、最近のインド通貨の廃貨政策だ。インドは、世界最大の送金受取国である一方、500ルピー札と1,000ルピー札は廃貨される形となった。他の要因としては、噂されているインド政府による金の輸入禁止政策がある。

しかしながら、インドのような国の巨大な市場価値を踏まえると、現在の約40万8,000ドルに相当する取引ボリュームは未だ不相応だと考えられる一方で、関連した値を見てみると、ビットコインがゆるやかに活発化し始めていることがわかる。-contelegraph japan

ビットコインがAmazonで取引可能に

ビットコイン決済のゲートウェイ・サービスを提供するiPayYouが、ブラック・フライデーに触発された形で、Amazonにてビットコイン決済が可能なAmazon Directという統合ツールのリリースを発表している。

ーAmazonの商品1億点以上がビットコインで購入可能にー

iPayYouは、2016年5月にリリースされると、瞬く間に幅広いレンジでサービスを拡大し、フィアット通貨を利用することなく利用できるサービスを大手販売店など様々な分野で提供している。

“Amazon Directは、世界最大のオンラインストアで1億点以上の商品がビットコイン購入できる革命的なサービスです”

と、火曜日のプレスリリースが発表された際に、創設者でCEOである、Gene Kavner氏が語っている。contelegraph japan

ニューヨーク、ウォール街の金融専門家が２０２０年までにビットコインの価格が５５０００ドル（６００万円）に到達すると予想。（２０１７年７月）

Wall Street Strategist Sees Bitcoin at $55,000 by 2022: CNBC

Lee, an expert in market commodities and stock valuations, has made his estimate based on Bitcoin’s limited supply and market stabilization. He’s not the first to make such bullish predictions either. Ronnie Moas, the famous stock picker and strategist has also suggested substantial upside, even in the near term.-cointelegraph

訳→商品取引及び株の専門家リー氏はビットコインの発行上限とマーケット安定を基礎として、ビットコインの価格の予想を立てた。

彼は最初のビットコインの価格上昇を発現した専門家ではないが、ルーニーは有名な株取引と分析専門家としてまたビットコインの上昇を強く予想しています。

株の専門家ルーニーが今後１０年間でビットコインの価格が２５０００ー５００００ドル（２７０万円から５５０万円）に上昇する可能性を示唆

Seasoned stock picker Ronnie Moas, who has made more than 900 stock recommendations in the past 13 years, said that Bitcoin price will increase by twofold up to $5,000 in 2018, and will hit a staggering $25,000-50,000 in the next ten years.

訳→株の銘柄選びの専門家ルーニーはこれまで９００以上の株の銘柄を１３年間行ってきたが、ビットコインの価格は２０１８年には２倍の５０００ドル（６０万円）まで上昇し、そして今後１０年で２５０００ー５００００ドル（２７０万円から５５０万円）に上昇する可能性があると語った。