ビットコインを含む仮想通貨投資をする時に、不安に思うのが
「仮想通貨投資って失敗して借金するの？信用取引とは？」「どうしたら値下がりで借金（マイナス）になるの？」「クレジットカードで仮想通貨を買って借金になったと新聞で見たけど。」「奥さんに黙って旦那さんが仮想通貨投資をして借金した事例があると聞いたけど」
ということでサイトにも質問を受けます。
基本的に仮想通貨を現物で買って持っておくだけであれば、仮想通貨が値下がりすれば投資した金額が減るだけで、借金になることはありません。
この記事では、どのような場合が借金となるか、投資で気をつけたほうがいい場合も含めてご紹介して行きます。
この記事の目次
仮想通貨の通常の投資について
現在仮想通貨投資については
・現物取引
・信用取引（レバレッジ）
と二つの取引方法があります。
現物取引について
現物取引は、普通に仮想通貨を買って持っておくことです。
ビットコインが１００万円（1=BTC）の時に１０万円分のビットコイン（０.１BTC）を買うとします。
ビットコインの価格が１００万円→５０万円になると半分の資金になるので、投資金額は５万円になることになります。
つまりビットコインの価値が０にならなければ０にはならず、基本的に借金することはありません。
信用取引について
信用取引は、別名レバレッジ取引と言われ、お金を借りて取引することができます。
１０万円のお金を持っていて、レバレッジ３倍であれば、３０万円分の取引をすることができます。
簡単に説明するとレバレッジ３倍で３０万円で取引すると、勝った時の利益は通常の３倍、負けた時の利益は通常の３倍と、利益と損失がそれぞれレバレッジの倍率になります。
ビットコインが１００万円の価格が９０万円になれば、「１０万円分のビットコインであれば、９万円のマイナス１万円」、「３０万円でのレバレッジ３倍取引であれば、３倍のマイナス３万円（マイナス１万円＊３万円）」となります。
ですが、持っている金額の１０万円が０になる前にロスカットといって強制的に決済する仕組みがありますので、０になることはありません。
なので通常の信用取引でも借金になることはありません。
レバレッジ取引の詳細が知りたい人は「ビットコイン（仮想通貨）におけるレバレッジ取引とは」の記事を参考にしてください。
仮想通貨取引で借金する場合について
仮想通貨で損をするってよくわかりません。
仮想通貨を買って高騰したら現金にし、
下落したらそのままにすれば
損をすることってないとおもうのですが…仮想通貨にて、借金を負う事っ
てあるのでしょうか？下落したら、差額を入金しなきゃいけないのですか？ーYahoo!知恵袋
仮想通貨取引で借金する場合については以下の場合が考えられます。
▶️クレジットカードで仮想通貨を購入して、仮想通貨が値下がりをする。
▶️仮想通貨同士の取引で利益が発生し、仮想通貨のまま持っていて、その後持っている仮想通貨が全体的に値下がりした場合に課税が利益を上回る場合。
クレジットカードでの仮想通貨の購入
ビットコインなどの仮想通貨をクレジットカードで購入することを禁止する動きが国内外で広がっている。仮想通貨交換事業者のテックビューロ（大阪市）が運営する「Ｚａｉｆ（ザイフ）」では９日からカード決済を停止。米国では交換事業者大手のコインベースが13日、クレジットカード決済の新規登録を停止したと発表した。仮想通貨全般の価格上昇で「借金をしてでも買う」といった、ギャンブルに近い行為が増えていることが背景にある。「仮想通貨の価格が急落した場合、顧客が債務不履行に陥る可能性がある」というのが禁止の理由だ。ー日本経済新聞
これは特にアメリカで問題になった事例になります。
クレジットカード自体は基本的に借金になるので、手元にお金がない場合についてクレジットカードで仮想通貨を買った場合、借金になります。
これはクレジットカードでもカードローンでも同じ事例で、２０１７年末の大きな仮想通貨の高騰が引き金になり、
「一発逆転を狙った人たちが一次的に借金してもあとで利益が出れば返せるという」
心理によるものと思われます。
例えば、口座に３０万円しかないので、仮想通貨投資で、５０万円を借りて仮想通貨を５０万円分借ります。 仮想通貨が値下がりして、５０万円→３０万円となりました。
ですが、クレジットカードは翌月に返済期限があるため、５０万円を返さないといけませんが、３０万円しか口座にないので、アウトという場合になります。
例えば分割で１２回で毎月４万円程度返済したとしても、相場が下がっているままでは利益が出ないので、結果持っている口座以上のお金を毎月の収入から払っていくことになります。
仮想通貨同士の売買での借金の可能性について
今回の事例については、仮想通貨の税金についてになります。
仮想通貨の課税については、上の画像のように
・利益が出た仮想通貨で商品を購入
・利益が出た仮想通貨を日本円やドルに戻す。
・利益が出た仮想通貨を他の仮想通貨に交換する。
以上が仮想通貨で税金が発生することになります。通常２０万円以上の利益が発生した場合については翌年に確定申告が必要なります。
この中で、「利益が出た仮想通貨を他の仮想通貨に交換する。」というものについて、仮想通貨同士の交換を頻繁にしていると利益が出ている分は課税されることになります。
その後２０１８年の仮想通貨相場のように「仮想通貨全体が値下がり」した場合に、税金は発生しているので、持っている仮想通貨全体が値下がりしたために、その仮想通貨全部を売っても税金が払えないか、またはほとんど利益が出ない可能性があります。
税金の支払いは繰越できず翌年には納付する必要があるため、仮想通貨同士の交換は課税が発生することは頭に入れておく必要があります。
適切な仮想通貨投資について
以上仮想通貨で借金することの事例についてお伝えしましたが、「仮想通貨は危ない」といった印象を持たれた方もいるかもしれません。
基本的に、仮想通貨で借金するのは、持っている以上の資金を借りてくることなので、仮想通貨であれ、なんであれ借金になります。
なので普通に買って持っておくだけでは特に借金になることはありません。
仮想通貨を投資するときのポイントとしては
・余裕資金で投資を行う。
・投資する根拠を持つ（なぜ仮想通貨を持つのか）
・一回の投資で投資資金全額の資金を入れずに毎月投資をしていくこともおすすめ。
・ビットコインだけでなく、他の時価評価額の高い通貨について分散投資をする。
ということが重要になります。
どれの重要なことなので、投資するときに頭に入れておくことをオススメします。
この中で一つ「なぜ仮想通貨を持つのか」ということについて少しご紹介します。
仮想通貨については利益を目的として投資されている方が、大半ですが「なぜ仮想通貨を持つのか」といことについて本人なりの根拠を持って投資することが重要です。
ジンバブエの取引所で #ビットコイン の価格が約80万円にまで高騰！他国の価格と比較して８０％以上高い価格で取引される。
この背景には、自国の通貨がインフレーションした結果、代わりとなる安定通貨が必要になったことに起因しています。https://t.co/PsomB6bPbe
— トミー@仮想通貨投資@相互フォロー歓迎 (@tommy_bitcoiner) August 12, 2018
例えば、この事例ですが、金融危機に直面した国では、自国の通貨が信用できなくなり、ビットコインを買う事例が増えてきます。
銀行に預けているお金が、価値の下落から数１０％も下落して 、そのまま見ている人はあまりいないと思います。「価値の下落がしないものに交換しなくては」と思いますよね。
こういった安全資産としてビットコインは現在大きな可能性を秘めています。
これが一つの事例ですが、仮想通貨についてただのTポイントや楽天ポイントと違ったただのデジタル通貨以上の特徴があるのです。
そのようなことや世界のビットコインの実用性を理解することにより、仮想通貨になぜ投資するのかという根拠を持てるようになります。
仮想通貨の安全資産としての考え方については「仮想通貨（ビットコイン）は安全資産として株や日本円より優れているか？〜経済危機から学ぶ」の記事を参考にしてください。
まとめ
以上仮想通貨で借金する場合についてご紹介してきました。
基本的に仮想通貨を買って持っておくことでは借金になることはありません。
そして国内の仮想通貨で取扱っている仮想通貨は複数ありますが、どれも時価評価額が高いので仮想通貨投資する上ではオススメのコインばかりになりますし、大手のヘッジファンドも仮想通貨での運用では時価評価額の高いコインに絞って投資をしているのです。
そういった上で、国内の取引所で仮想通貨をまずは１万円でも持って見て、そのようなものなのかを感じることは仮想通貨投資をする上で非常に重要となってきます。
やはり持っているのと持っていない差は経験的に大きいのです。
本サイトではオススメの取引所ランキングについてもまとめていますので、参考にしてみてください。
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