ビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨で老後（定年後）の資産運用はおすすめな方法なのか、可能かどうかをこの記事でご紹介して行きます。
仮想通貨については、投資方法として現在取引所で仮想通貨を普通に買うのと、毎月一定額を積み立てるサービスが行われています。
仮想通貨は迅速な資金調達方法であるICOや融資なども今度規制の枠内で効果が期待されており、注目を集めていると言えます。
通常の老後の運用では個人年金で節税できるideco（イデコ）や積立NISAなどが一般的に有名ですが、ここをあえて仮想通貨でも資産運用するという観点でご説明して行きたいと思います。
この記事の目次
これまでの仮想通貨ビットコインの価格
上のチャートはビットコインのこれまでの価格になります。
ビットコインはこれまで
２０１６年１月・・・・約４万円
２０１７年１月・・・・約１０万円
２０１８年１月 ・・・・約１８０万円
と特に２０１７年の相場はより世界的に仮想通貨が知られる契機にもなっており多くの仮想通貨が上昇しています。
仮想通貨は今後どうなっていくのか？
資産運用を行う上では、仮想通貨市場が今後の伸びて行くのかという視点が重要になります。
積立NISAやideco（個人年金）なども将来的に株式市場が成長して行くということを前提に毎月資金を積み立てるという状況になります。
仮想通貨の今後については
・ビットコインが安全資産となる可能性
・ブロックチェーンのアプリなどで仮想通貨が使われる可能性
・クラウドファンディングで仮想通貨を使った調達（ICO）が盛んに行われる可能性（規制の枠組みが整った後に）
・ETFなど金融商品に派生（可能性は高い）
・大口投資家の参入
などが期待されています。
つまり仮想通貨の投資はこれから、「安全資産」「実用性としての使用」「投資商品」としての可能性があるため、投資がしやすいと言えます。
価格の上下が大きいことで知られている仮想通貨ですが、大事なのは「世界で需要があるか」ということになります。
安全資産としての位置付け
◆アルゼンチン法定通貨の価値、半年で70%下落◆
アルゼンチンの法定通貨、ペソは半年間で価値が70%下落、多くの国民がペソから仮想通貨へ交換を行っている。同国政府は仮想通貨に対して規制は行っておらず、仮想通貨に対する熱は更に加速すると見られる。
— Huobi Japan (@HuobiJapan) 2018年7月11日
上のツイートのように、世界ではアルゼンチンやベネズエラのように、政治が不安定で自国の法定通貨が信用できない国民もいるのが現状です。
そのような時に自分で資産として保有できる「ビットコイン」などの仮想通貨は非常に買われやすい性質を持っています。
たとえ国民が他国に移住したとしても自分で銀行を通さず送金して管理することができるためです。
ビットコインについての詳細は、「ビットコインとは？特徴と将来性」の記事を参考にしてください。
ブロックチェーンアプリのDapp
仮想通貨にアプリケーションとして「Dapp」と呼ばれるものがあります。
web3.0あたりをざっくり纏めた図ですが、これらアプリケーションの発展に貢献してトークンをもらい、そのまま金融など各必需分野をDappで使えれば、ある程度トラストレスに人生を送れるということに。分散化等の議論あれど、流動性さえ解決できれば割と目の前にその世界が？https://t.co/J79Y3mh3Zn pic.twitter.com/PbmWEhU7jk
— hory (@hory_BTC) 2018年7月24日
これは従来のアプリにブロックチェーンの技術を取り入れたもので、今後世界的に使用されていくと言われています。
すでにDappに対応したスマートフォンも開発がされており、早くて２０１８年にリリースされる予定です。
Dapp対応のスマホについては「シリンラボ とは？将来性と特徴について」を参考にしてください。
仮想通貨によるICOでの資金調達
「JPモルガンは、過去に独自で構築したQuorumという企業に向けたブロックチェーンで債券発行のシミュレーションを行ったことも。
今後、JPモルガンのような大手機関投資家がどのように仮想通貨技術を取り巻き、SEC等の規制当局とどう対応を講じるか期待できる」#仮想通貨 https://t.co/t1qZ8h4gNS
— カピさん (@lovexrp) 2018年7月20日
ICOについては仮想通貨を使って資金調達をする方法で、従来の銀行送金に比べてかなり迅速に資金を集めることができ、将来的にもベンチャー企業も含めて様々な分野で成長に寄与できると言われています。
しかしながらこれまでICOについて、「詐欺で使用されている。」と、見た目だけよくして中身がないプロジェクトのICOが多かったため、日本では規制で禁止となりました。
ですが、今後適切な規制の中で仮想通貨のICOができるならば、これまで以上に迅速に資金調達が可能となることから、実用性としては大きく期待されているのです。
ICOで仮想通貨が取引されるということは、仮想通貨が買われることにつながり価格の上昇に影響されるということになります。
金融商品としての使用
仮想通貨の取引については、２０１７年１２月に世界最大の先物取引所であるCBOEでビットコイン先物が取引が開始され大きな注目を集めました。
そして将来的には、ETFといって上場投資信託でもビットコインが取り扱いされる可能性が高いため期待が高まっています。
ビットコインがETFとして金融商品が取引されれて、仮想通貨市場にも資金がさらに流入すると言われています。
Cboeが提出した「ビットコインETF」が年内実現で急騰⁈
申請が通るか？通ればバブル【ETFってなーに？】
Exchange Traded Fund
上場投資信託の略で
インデックスファンドの一種
日経平均株価や東証株価指数
TOPIX等に連動する運用成果を目指し、東証などの金融商品取引所に上場している投資信託です— COIN LIFE(JAPAN) (@44w1uHNjJY7tfDE) 2018年7月24日
大口投資家の仮想通貨市場参入
超富裕層投資家として知られるMarc Lasry氏
「仮想通貨は、さらなるメインストリームへと進出していき、多くの市場で自由に取引されるような未来をイメージしている。
今後3〜5年以内に、ビットコイン投資家の資金は【5〜10倍】ほど膨れ上がるのではないか」#仮想通貨 https://t.co/djU6Ekpj3A
— カピさん (@lovexrp) 2018年7月19日
仮想通貨市場は２０１８年７月現在で３０兆円と言われていて、多くの取引を占める株式市場は８０００兆円と言われています。
現時点で大口投資家は仮想通貨の投資を検討しており、有名なところとして、
・「ロックフェラー」が参入を発表
・大口投資家「ジョージソロス 」が仮想通貨投資を発表
・世界最大のETFファンド「ブラックロック」が投資を検討
と世界的にも有名な投資家や投資ファンドが検討をしています。
ビットコインの将来的な価格予想について
ビットコインの将来の価格予想については、中長期的には専門家からポジティブに見られています。
２０１７年１２月に２００万円をつけたビットコインは、２０１８年７月に９０万円となっていますが、規制が整ってくれば大口投資家が参入してくる可能性が高いと言われています。
直近のビットコインの予想では、
- ２０１８年は２２０万円〜５５０万円
- 数年以内に１１００万円
- 中長期的には３０００万円〜
という専門家の予想が出ています。
２０１８年のビットコインの価格予想については、「２０１８年の仮想通貨の価格予想」の記事を参考にしてください。
運用の期間について考える。
運用期間については、仮想通貨が以外の運用期間も交えて検討すると。
と考えています。
仮想通貨については、数年単位でみると市場が大きくなると見ていますが、数十年先になると状況次第と言えます。
ですが、今後盛り上がる市場であるとすると、投資参入はしやすいと言えます。
仮想通貨の運用方法
仮想通貨の運用については
- 仮想通貨を買って持ち続ける。
- 毎月積立てる
という方法があります。
仮想通貨を買ってホールド
仮想通貨を買って持つとうことは、買う時期によっては、買った後に一時的にマイナスになる場合もあります。
しかしながら中長期で伸び行く前提で投資をするのであれば、直評価額の高い仮想通貨である「ビットコイン」「イーサリアム」「リップル」「ビットコインキャッシュ」などに投資をして持っておくというのが有効な投資方法と言えます。
ビットコインの買い方については、「ビットコインの買い方について」の記事を参考にしてください。
仮想通貨を毎月積み立てる。
仮想通貨を毎月積み立てる方法は、通常の買って持っておく方法に加えることで、相場の価格に左右されず中長期で伸びて行く相場で有効的に資産を増やすことができます。
積立では現在国内仮想通貨取引所の「ザイフ」がサービスを行っており、毎月の引き落とし金額と投資する仮想通貨を選択することで、自動で投資ができるようになっています。
積立については、「ザイフでの積立方法について」の記事を参考にしてください。
１万円などの少額からでも毎月積立が可能です。 イーサリアム などは積立投資では人気がある通貨です。
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